
12月16日(月)16時オンライン開催|【IT業界向けセミナー】 最短1か月でタスク整理の効果実感!「見える化から始める業務革命」-iCD協会・AIデジタル生産性協会共催
概要
急速に変化する市場環境や人材不足の中で、業務効率化と生産性向上は企業にとって不可欠です。
しかし、企業にとって必要なタスクを定義するには、経営戦略や事業計画に基づいた「あるべき姿」を明確にする必要があります。それができなければ、必要な人材や能力が不明瞭となり、現状とのギャップが把握できず、効果的な人材育成施策の実施も困難になります。
「タスクディクショナリ」は、企業全般で活用できる網羅的なタスク群を提供し、ビジネスモデルや経営戦略に基づいて自社に適したタスクを明確化できます。これにより、組織最適化や人員配置の見直しなど、人材育成を超えた効果も期待できます。
AIを活用した生産性向上の分野では、DXHR株式会社が提供する「Productivity X(以下、PX)」が注目されています。短期間かつ低コストで業務をタスク単位で分解・整理して可視化します。また、必要に応じてDXHRの認定コンサルタントがAIやデジタルツールの導入、内部人材育成までサポートし、合理的な開発体制を提供することで持続可能な生産性改革が実現します。
本セミナーでは、タスクディクショナリを活用した業務棚卸や業務標準化を通じて、自社に適切したAIやデジタルツール導入のヒントを見つけていただき、生産性向上を実現する方法をご紹介します。
今回はIT業界で活躍されている方のPX導入事例を取り上げ、その導入プロセス例を一部公開。短期間で成果を上げるための実践的なヒントをお届けします。
こんな方におススメ
- 業務効率化や生産性向上に課題を抱える経営者や現場責任者
- 業務の可視化や標準化を進めたいDX推進担当・管理職やプロジェクトリーダー
- AIやDXに興味はあるが、具体的な活用方法に悩んでいる方
セミナーアウトライン
- PXの概要
- 業務棚卸~見える化のステップ
- 棚卸したタスク×生成AI活用のポイント
- PXを支えるタスクディクショナリとは
- 業務棚卸と標準化の重要性
- PX導入前後の伴奏支援
開催日時:2024年12月16日(月) 16:00〜16:45
形式:オンラインセミナー(ウェビナー)※後日アーカイブ配信あり
参加費:無料
フリーアドレスについて
本セミナーでは、フリーアドレスでのお申し込みをお断りさせていただいております。
お申し込みの際は、会社または所属団体のメールアドレスをご使用くださいますようお願い申し上げます。
競合他社様について
セミナー内容の性質上、競合他社様に該当する場合はご参加をお断りさせていただく場合がございます。何卒ご理解いただけますようお願いいたします。
登壇者

一般社団法人iCD協会 専務理事 事務局長
遠藤 修
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社のシステム部門にて、システム投資計画、個人情報保護法対応、内部統制を担当、システム投資関連のシステム構築にてIT賞IT部門特別賞を受賞。また、UISSを活用したIT人材育成及び連結IT関連会社と連携した人材活用を主導し、成功事例として各種講演会、記事、事例集など依頼多数。
2012年より独立行政法人情報処理推進機構にてIT人材育成施策を担当、iCDを世に送り出し、普及促進活動を推進。2018年5月より現職。
全国でiCDの活用ワークショップを50回以上メイン講師として実施、コンサルティングやワークショップ等を通じて既に150社を超える企業のiCD活用を実現。

AIデジタル生産性協会
山田 亮
北海道札幌市出身。
15歳からADSL回線の営業職からキャリアをスタート。
10か月連続でToP5の成約実績を残す。
高校卒業と共に上京し、主に通信業界や外資系企業でBPO責任者を経験。その後インテリジェンス(現パーソルキャリア)にて、doda事業部のマネージャーとしてIT業界チームを牽引。部門横断にてオペレーション効率化支援を行い、自身もエージェントとして延べ300名以上の転職実績を持つ。
DXHR参画前は、アクセンチュア出身者が立ち上げた独立系のコンサルティングファームのマネージャーとしてHR領域のコンサルティングを行う。

一般社団法人iCD協会
一般社団法人iCD協会は、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が公開した「iCD(iコンピテンシ ディクショナリ)」に関する調査及び研究、普及啓発及び指導、情報の収集及び提供を行っています。
一般社団法人AIデジタル生産性協会
AIデジタル生産性協会(ADPA)は、生成AIやSaaSを含むデジタルトランスフォーメーション(DX)ツールの普及を推進し、それらの活用を支援するリスキリング研修を提供することで、企業や個人の生産性向上を目指す団体です。「利益の増加」や「賃上げ」を実現することを通じて、日本全体の経済競争力の向上と働きやすい労働環境の整備に貢献します。
開催日程
- 2024/12/16 16:00 - 12/16 16:45 (45分)
申し込み期間
- 2024/11/29 07:52 - 2024/12/16 16:00
次回の開催までおまちください。